海外でものを売れない！英語力アップを求める企業について

海外でものを売れない！英語力アップを求める企業について

 
社員の昇進に外国語習得を義務付ける企業や、社内公用語を英語とするといった企業など、グローバル化に適応するため企業の動きが活発になっています。今回は、海外でものを売れない！英語力アップを求める企業についてお伝えします。
 

英語力アップを求める企業

 
世界でNo.1の総合モニターシェアを誇る日本電産株式会社や、インターネット関連サービスを中心に展開する楽天株式会社といった日本でトップに位置する企業では、語学力アップを求める傾向が強まっています。
 
国際シェアを獲得するためには、語学力がなければ、海外でものを売れないという状況を生み出すため、社員への語学力アップを押し進める状況です。そのため、企業内では語学力が備わっていなければ、昇進できないであったり企業内でのポジションを押し上げる事も困難とされています。
 
また、社内公用語を英語とすることで、必然的に語学力が伸ばせなければ、企業に居づらくなるなど、語学力アップを必要とされる状況が生み出されてもいます。これは、海外シェアを獲得し収益アップを目指すだけでなく、人材雇用面での補填も考えられているため、少子高齢化対策でもあるという見方もできるのです。
 
従って、企業にとっての英語力などの語学力アップが、企業の将来性を伸ばす価値ある対策であると言えるのでしょう。
 

英語力アップは就職活動中の学生にも求められる

 
企業がなぜ社内公用語を英語にしているなどをアナウンスするのかと言えば、新入社員に最低限のスキルを身に付けていて欲しいと考えているからです。
 
採用後に語学力が必要となり、勉強させる時間は無駄と考えるのは当然です。
企業は、国際社会を意識してビジネス展開を進めているのに、新入社員に一からスキル取得を目指しなさいと言い学ばせるほど時間を無駄には出来ません。
 
むしろ、学生も自身が働きたいと考える企業が求める人材像でなければ採用される可能性は低くなります。従って、学生も語学力をアップさせ、アピールしなければならない状況が当たり前になるでしょう。
 
今は、まだ語学力を必須とする企業も少ない状況ですので、英語力があれば良いといった見方をしていますが、将来的には、確実に英語力が無ければ、採用条件を満たせないという企業も増えてくると考えられています。そのため、成果を出せる英語力を養っていくことが重要視されることでしょう。
 

まとめ

 
世界シェアでトップを走る企業や、国際舞台でシェアの獲得を目指す企業の多くは、語学力アップを社員に義務付ける傾向が強まっています。語学力アップできなければ、企業内で居づらくなるや昇進などの声が掛らなくなるため、働きづらくもなるでしょう。
しかし、使える英語力を身に付けていれば、社内でのポジションを上げることや、任される仕事の幅も広がるという事です。高い英語力を養い、自身の将来を有意義なものにしましょう。