シンクタンク系コンサルティングファームで必要な英語能力

シンクタンク系コンサルティングファームで必要な英語能力

 
日本企業の中でコンサルティングを依頼する際に、国内のシンクタンクへ依頼する企業も多く、NTTデータ経営研究所や野村総合研究所といった企業が有名です。今回は、シンクタンク系コンサルティングファームで必要な英語能力についてお伝えします。
 

シンクタンク系コンサルティングファームについて

 
大手証券会社やメガバンクなどを親会社に持ち、大手企業グループの総合力を活かすコンサルティング企業がシンクタンク系コンサルティングファームです。専門性の高い領域のデータを収集・分析し、将来性や指針を見出し実行するシンクタンク系は省庁や地方自治体に民間企業の強い味方となっています。
 
日本では、NTTデータ経営研究所や野村総合研究所に三菱総合研究所やみずほリサーチ&テクノロジーズといった大手が有名です。大手だからこそできる蓄積された情報やノウハウをベースに戦略立案、新規事業戦略、IT戦略などマネジメントコンサルを中心に対応する企業が多い状況となります。
 
また、シンクタンクとコンサルタントは別事業として考えられていました。
シンクタンクは、高い思考力を活かして経済、社会問題を日々調査する研究機関でしたが、発足した研究機関で得た情報や培ったリサーチ力を他企業のコンサルティングに活用するといったケースが増えていることやSIer（システムインテグレーター）といった事業も登場し、コンサルタントとシンクタンクの垣根は取り払われたとも言われています。
 

シンクタンク系コンサルティングファームで必要な英語能力

 
シンクタンク系の業務の多くは、省庁や地方自治体に民間企業と国内向けのサービスが多い様にも感じられますが、グローバル化が進む昨今では、グローバル案件が増えている状況でもあります。
 
グローバル化に伴う政策提言であったり、海外市場の情報収集にグローバル人材の育成など、世界を見通したサポートが求められているため、コンサルタントに求められる能力も非常に幅広い知識が必要となってきます。
 
また、海外支社などを抱える企業も増えていることから、海外出張や海外支社への赴任など、英語力がなければ務まらないケースも多いため、就職先として選ぶのであれば、高い語学力が求められる状況になる可能性があることを理解して挑戦しなければなりません。
 

まとめ

 
省庁や地方自治体に民間企業が抱える、さまざまな課題を解決するために働く、シンクタンク系コンサルティングファームでは、大手企業グループの総合力を活かすことで、幅広い業務に携わることができるでしょう。一方で現代のグローバル化による問題を抱える企業も多いこともあり、海外への意識も高めなければなりません。そのため、英語などの語学力も必要不可欠となるため、語学学習にも力を入れることが重要だとされる業界です。