TOEFLなどのスコアアップも地方と都会で不平等の実態

TOEFLなどのスコアアップも地方と都会で不平等の実態

 
2020年の大学入学共通テストにおける英語の民間試験導入が見送られることになりました。なぜ見送られることになったのかご説明させていただくと共に、来年以降の受験生のためにTOEFLなどのスコアアップも地方と都会で不平等の実態についてもお伝えします。

地方と都会で生まれる不公平

2020年の大学入学共通テストで民間英語試験導入予定であったのですが、様々な問題を抱えていたため引き延ばしが決定されました。

地方に住む学生であれば、TOEFLなどの民間試験を受ける会場までの交通費や試験費用など家庭にかかる費用負担に不公平が起こるなど、兼ねてから伝えられていた問題をクリアすることが出来ませんでした。従って、今回は引き延ばしされ、民間試験の導入は見送られることとなりました。

また、政治家の利権問題など様々な要素が問題とされていますが、今回の改革の失敗を悪いイメージで捉えてしまうのは安直だと言えます。

将来を見据えた英語全技能を操る人材が有利に働く社会になれば、必ず英語を習得できない環境で学ぶ学生が損をすることになります。学校教育で身に付けられず、総合塾でも習得できないのであれば、今後も高校・大学入試や海外留学への足枷になるでしょう。

そして、都会（東京・神奈川・名古屋・大阪・福岡など）に住む学生は、学ぶ環境の選択肢が増えるのは当然です。これを全国的に公平な土俵に組み上げるのは、いささか無理な話というものです。社会に出れば全員が社長というわけにはいきません。収入格差など不公平は必ず生まれます。

そのため、今回の様な引き延ばしで、マスターするチャンスを減らしてしまう事はマイナスに働く可能性があるということを理解して欲しいのです。

将来の成功を見捨てることになる

今回、英語教育は改革を進めることになりますが、学校教員のレベルにもばらつきがある現在の状況で、英語を学校の教育カリキュラムで習得することは今後も無理と言えます。

しかし、ちょっと考えれば英語を習得すれば人生がプラスに働く可能性があると理解する学生も少なくはありません。なぜなら、英語圏以外の国の英語への取り組みは年々強まり、2ヵ国語や3か国語話せて当然という国は増えています。むしろ、英語を操れる人間を国を挙げて大切に考えています。

英語ができれば、多くの経済大国が抱える企業と対等に商談のテーブルに付くことが出来るのですが、日本人はそれを放棄しようとしているとも考えられます。また、少子高齢化が進み働き手が日本人だけでなく外国人も雇うことになれば、英語でコミュニケーションしなければならないので、諦めて良いスキルだと言い切れません。

Libertyでは、英語習得を目指す学生や社会人の方の英語力を高めるグラマーテーブルとういメソッドで、日本の学校教育では到達不可能とされる英米人のエリート層が操る完璧な英語をマスターすることが出来ます。

まとめ

英語教育への取り組みを改革しようとした文部科学省の見切り発車は確かにお粗末なものでしたが、実際に英語を習得しグローバル社会で対等に戦える力へと昇華させる必要性があるのです。今回の2020年の民間英語試験の導入は見送られましたが、英語習得することで、未来も変わることでしょう。

将来を見据えたスキルを身に付けたいと願う方は、Libertyの無料カウンセリングを受けてみてください。