なぜ社内公用語を英語にするのか？バランス感覚が問われる企業

なぜ社内公用語を英語にするのか？バランス感覚が問われる企業

 
日本企業内でも社内公用語を英語にするといった内容を耳にする機会も増え、英語の重要性が高まっているといった印象を受ける方も多いことでしょう。今回は、なぜ社内公用語を英語にするのか？バランス感覚が問われる企業についてお伝えします。
 

社内公用語を英語にする理由

 
楽天株式会社や株式会社ファーストリテイリング（ユニクロ）といった企業では、2010年頃より社内公用語を英語にする取り組みが導入されています。
また、英語公用語化に向け準備進める企業も年々増えている状況です。
 
これは、ビジネスパートナーに外国企業や海外マーケットが増えたことで、自社の利益をアップさせるなどの企業成長が臨める状況となっているため、語学力アップを図りたいという思惑があります。
 
グローバルな現代において、語学力が低い状況では、海外市場に打って出ることは困難となり、海外進出が失敗する恐れもあるため、社員の語学力アップは必須なのです。
 
しかし、この語学力アップは必要がない・取り組みが遅い企業も、まだ多い状況ですが、これは現代社会においてのバランス感覚を欠く措置とも言えるため、徐々に英語力を上げていくといった理念を持った企業の方が成長できる可能性が高いとされています。
 

社会人に求められる英語力

 
企業がいざ社内公用語を英語にするといった方針に舵を切ったとしても、社員が付いて来れないでは意味がありません。もちろん、社員自身も企業が求める人材像や現代社会にあった成長をしなければいけないのです。
 
しかし、日常業務を熟しながら英語力をアップさせるとなれば、企業のサポート体制も重要となります。仮に英語公用語化を施行するにしても、どのようなスケジュールで導入するのか、社員の英語力にもレベル差が生じるため引き上げるための学習サポートをするのかなど考えなければなりません。
 
1年や2年程度で導入を進められるのか、5年や10年規模として考えるのか、企業の形態や思想によっても変わってくるでしょうが、あまりにも切り替えが上手く行かない状況が続けば、市場に打って出るのも遅くなり、その分、海外進出も後手に回ります。
 
そのため、企業・社員共に海外戦略を意識して、英語をマスターしていかなければならないのです。
 

まとめ

 
グローバル化により、国際社会への進出を目指す企業も増えています。海外シェアを獲得することで企業利益も格段にアップしますが、進出するためには海外戦略を立てなければなりませんし、英語などの語学力アップは必須となります。
現地のスタッフやユーザーとのコミュニケーションが取れずトラブルに発展し、進出しても撤退となるケースもあるため、語学力アップは最低限クリアしなければなりません。