社会人は一般教育訓練給付制度を利用して英語力アップを目指そう

社会人は一般教育訓練給付制度を利用して英語力アップを目指そう

 
一般教育訓練給付制度は、日本政府が実施している制度のひとつで、社会人が職業能力の向上や転職に向けて、能力を向上させる制度となります。そして、英語力や英語力を高めるための支援としても利用が出来るのです。今回は、社会人は一般教育訓練給付制度を利用して英語力アップを目指そうについてお伝えします。
 

一般教育訓練給付制度とは

 
英語一般教育訓練給付制度とは、日本国内で働く人がパソコンや英語など社会で必要とされる学習を行うための支援を受けることができる制度のことです。
具体的には、国が指定する英語学習機関での受講費用の一部が補助され、教育訓練経費の20％（上限10万円）までの給付金を受けることができます。
 
この制度を受けるためには、下記の条件を満たす必要があります。
 
・在職者：雇用保険の被保険者期間が3年以上（初めて受給する場合は1年以上）
・離職者：離職から1年以内（※教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内）で、雇用保険の被保険者期間が3年以上（初めて受給する場合は1年以上）
・2回目以降、制度を利用する場合には、3年以上経過していなければなりません
 
制度を利用する場合は、厚生労働省はお住いのハローワークで事前に詳細な条件や手続き方法について確認することをおすすめします。
 

一般教育訓練給付制度で英語力アップを目指そう

 
一般教育訓練給付制度を利用して、資格取得を目指せる試験は、下記の様なものがあります。
 
・Microsoft Office Specialist（上級）
・CAD利用技術者試験、建築CAD検定
・実用英語技能検定、TOEIC、TOEFL・
・建設業経理検定
・簿記検定試験
・インテリアコーディネーター
・土木施工管理技士、管工事施工管理技士、建築施工管理技術検定
など
 
幅広い分野の資格取得をサポートする制度ですので、上手に活用することをおすすめします。
 
LIBERTYでも一般教育訓練給付制度を利用した、TOEFLコース／IELTSコース／TOEICコース（各コース48回プラン）が受講可能となっております。
 
グローバルな現代社会において、英語力アップにより、現在働いている職場での任せられる仕事の幅が増えるや、高い英語力を養うことで通訳や翻訳などのスキルを活かし、個人事業主としてビジネスを開くことも目指せるので、英語力を伸ばしたいと考えている方は、LIBERTYへご相談ください。
 

まとめ

 
社会人になり、自身の能力不足であったり転職を考えた場合に、どうにか新たなスキルアップをしたいと考える方は多いことでしょう。そういった場合には、一般教育訓練給付制度を利用して、キャリアアップやスキルアップに努めてみてはいかがでしょうか。